がん保険 よくある質問総まとめ

がん保険に加入する際、もしくは加入してから契約や給付金に対して疑問に思うことがあるでしょう。この記事には、がん保険に関するよくある質問をまとめてあります。ぜひ、がん保険への不安解消に役立ててください。

Q.がん以外の病気で治療中だが、がん保険に加入できる?

アクサダイレクトのがん終身 過去の病気や健康状態によっては契約ができない場合があります。
ダブルエール 健康状態や職業によっては加入できない場合があるほか、現時点で入院していたり、もしくは医師から入院や手術を勧められている方は申し込み自体ができません。
新がんベスト・ゴールドα 持病を患っている場合は申込書の送付による告知・審査が必要となります。また、40~80歳という年齢制限も課せられます。

このように各保険会社によって加入の可否の審査条件が異なるため、詳細は各保険会社に問い合わせるべきです。

Q.何歳から申込が可能ですか?

多くの場合は20歳から申し込みが可能です。また、若いときに加入することで保険料が比較的安価になったり、貯蓄型保険に加入の場合は多くの解約返戻金が期待できます。しかし、加入可能年齢については保険会社ごとに規定があるため、各保険会社に問い合わせることが無難でしょう。

Q.保障はいつからはじまる?

各保険会社では免責期間(待機期間)というものが設けられています。この期間は多くの場合は90日間に設定されており、翌日の91日目から保障が開始することがほとんどです。ただし、保険会社によって期間が異なることもあるため、加入予定の保険会社に確認することをオススメします。

Q.保障が途中で終わったり、途中で高くなることはある?

生きるためのがん保険Days1 定額プランを利用する場合、10年毎の更新が必要となります。その際に満年齢や保険料率によって、保険料の増額もあり得ます。
新がんベスト・ゴールドα 有期型は、保障期間が決まっているため、更新をしなければそこで保障が終了してしまいます。また、保険を更新したとしても加齢によって保険料は割高になります。一方終身型保険に加入することで、保険料は一生涯変わることはありません。

このように終身保険は基本的に保険料の増額はありませんが、加入保険によって保険料が変化するため、確かな保険料の情報を得るためには各保険会社への問い合わせが必要となります。

Q.医師から「癌」と告げられたのに保険金が支払われなかった

がんの発見が早期の場合に保険金が支払われないことがあります。また、上皮内新生物と呼ばれるがんのなかでも再発や転移の心配がない、完治可能な癌に対する保障が付与されていないことも考えられます。現在は上皮内新生物を含むがんに対応している保険も多く存在しているため、申し込み時にどのようながんに対応しているのかをしっかりと確認、検討することが重要です。

Q.がん保険は民間療法や代替療法でも保障される?

民間療法や代替療法に関してはその安全性や有効性が証明されていないため、一般的には保障の対象外となります。しかし、自由に使用できるがん診断一時金を民間療法等に利用したり、その民間療法・代替療法が先進医療として認可されているものなら、先進医療給付金を利用したりすることは可能です。その民間療法・代替療法が保障対象外なのか、もしくは何らかの保障を受けられるのかを保険会社に確認すると確かでしょう。

Q.がん保険で支払われる給付金に対する税金は?

基本的にがん保険で保障されている給付金は非課税となっています。しかし、その給付金の受取人を本人・配偶者・直系血族としている場合に限られるため、この条件以外に受取人を設定した際には税金が発生する可能性があります。

Q.給付金はどれぐらいの日数で受け取れる?

新がんベスト・ゴールドα 必要書類が同社に到着後の翌営業日から5営業日以内。
アクサダイレクトのがん終身 必要書類が同社に到着した日を含めた5営業日以内。
ダブルエール 必要書類が同社に到着した日(この日が営業日出ない場合は翌営業日)から5営業日以内。

このように、請求に必要な書類を提出し、保険会社に到着してからおよそ5日ほどで給付金を受け取れます。しかし、保険会社によって給付金の受け取り時期が異なるため、各保険会社に詳細を確認することが重要です。

Q.告知した内容に漏れがあった場合は?

告知内容の漏れが発覚した場合は保険金を受け取ることが出来なくなります。正直に記載することはもちろんですが、万が一告知忘れがあった際には加入している保険会社の受け付け窓口に早急に問い合わせることが必要です。

Q.保険会社が倒産してしまった場合は?

保険会社が倒産した際には、「生命保険契約者保護機構」から一定の救済措置(資金援助)がとられます。日本国内の生命保険会社すべてがこの保護機構と提携しているため、万が一加入先の保険会社が倒産したとしても保護機構に契約が引き継がれるので安心してください。ただし、給付金全額を保障するものではありません。

また、保険会社が倒産してしまうかどうかは確実に判断出来るわけではありませんが、保険会社の経営状況を確認することで倒産しそうな会社を回避することができることも覚えておくと良いです。